雇用対策 2021 6 20
書名 副業するならカメラマン
著者 小椋 翔 フォレスト出版
コロナ禍によって失業した人や
収入が減った人のために、雇用対策が必要です。
政府はオリンピック開催に夢中ですが、
労働者の雇用や収入も考える必要があります。
はたして、カメラマンで食べて行けるのか。
私は疑問を感じました。
写真展で入賞するような写真家でも、
満足な収入を得られないと聞いたことがあります。
さらに、スマートフォンに高性能なカメラが搭載された結果、
日本人1億人がカメラマンになったようなものです。
このような状況で、カメラマンは食べて行けるのか。
ここで経済学の「需要と供給」を考えてみましょう。
どんなに優れた供給があっても、需要がなければ価格は下落します。
風景写真が、これに該当するかもしれません。
誰でもスマーフォンで風景写真を撮ることができますので、
風景写真を買おうとする人はいないでしょう。
だからこそ、風景写真に対する需要は少なく、価格は下落します。
これは、写真という芸術分野にも「需要と供給の法則」が適用されるのです。
しかし、株式市場に上場されている「写真館」があります。
どのようなサービスを提供しているか調べてみると、
風景写真を撮っていません。
おもに「七五三」の写真を撮っています。
風景写真には、お金を払いたくないが、
「七五三」の写真には、お金を払ってもよいと考える人が多いでしょう。
しかも、3歳、5歳、7歳と何回も需要があります。
このような写真サービスは、女性が向いていると思います。
子供をあやすのは、男性よりも女性のほうが得意でしょう。
写真を撮る際に難しいのは、子供の機嫌を維持することですが、
男性からすれば、どうやって子供の機嫌を取るかわかりません。
コロナ禍によって、女性の収入は大きな打撃を受けたと聞きます。
女性にとって、本当に必要なものは、副業だと思います。
ひとつの門が閉じたら、新しい門が開く。
そう信じて、道を開きましょう。